SESのインフラエンジニアのキャリア|抜け出し方と転職先の選び方

SESのインフラエンジニアのキャリア|抜け出し方と転職先の選び方

インフラエンジニアの働き方として多いのが、SES(システムエンジニアリングサービス)です。未経験から始めやすく、さまざまな現場を経験できる一方で、「運用・保守の現場ばかりで経験が広がらない」「年収がなかなか上がらない」と悩む人も少なくありません。

ここでは、SESで働くインフラエンジニアのキャリアを、SESの仕組みやメリット、悩みやすい点から解説します。SESから抜け出すべきかの判断のポイントや抜け出し方に加えて、後悔しない転職先の選び方もまとめました。

SUMMARY
この記事で分かること
  • SESの仕組みと、SESで働くメリット・悩みやすい点
  • SESから抜け出すべきかの判断のポイントと、抜け出すための準備
  • SESからの主な転職先と、後悔しない選び方

SESで働くインフラエンジニアとは

SESの仕組み

SESは、エンジニアの技術力を提供する契約の形の1つです。SES企業に所属するエンジニアが、顧客企業の現場に常駐して働きます。契約は「準委任契約」が一般的で、成果物の完成ではなく、決められた時間に技術を提供することに対して料金が支払われます。

インフラの案件では、次のような流れで仕事が発注されることがあります。

立場役割
発注企業システムを必要としている企業
元請け(一次請け)発注企業から直接仕事を受けるSIerなど
二次請け・三次請け元請けから仕事の一部を受けるSES企業など
エンジニアSES企業に所属し、現場で作業する

このように、間に入る企業が多いほど「商流が深い」といいます。商流が深くなるほど、エンジニアが担当できる工程や、受け取る報酬に影響が出やすくなります。

SESで働くメリット

SESには、次のようなメリットもあります。

  • 未経験から始めやすい
    研修を用意し、未経験者を採用しているSES企業が多い。
  • さまざまな現場を経験できる
    現場ごとに異なるシステムや製品、仕事の進め方に触れられる。
  • 収入が安定している
    案件の合間で待機している期間も、多くの場合は給与が支払われる

とくにキャリアの最初の数年は、幅広い現場を経験して基礎を固める場として、SESを活かすこともできます。

SESで悩みやすいこと

一方で、SESで働くインフラエンジニアには、次のような悩みがよく聞かれます。

悩み内容
担当する工程を選べない運用・保守や監視の案件が多く、構築や設計の経験を積みにくい
年収が上がりにくい商流が深いと、案件の単価に対してエンジニアに入るお金が少なくなる
評価されにくい自社の上司が現場の仕事を見ていないため、成果が評価に反映されにくい
帰属意識を持ちにくい客先で働く時間が長く、自社とのつながりを感じにくい

年収の相場は[インフラエンジニアの年収]で、キャリアの全体像は[インフラエンジニアのキャリアパス]で解説しています。

SESから抜け出すべきかの判断と抜け出し方

抜け出すべきかを判断するポイント

SESだからといって、すぐに転職すべきとは限りません。今の会社で、次の点を確かめてみましょう。

確かめること今の会社に残る選択もあり転職を考えたい
担当する工程構築や設計の案件にも入れる運用・保守や監視の案件しかない
案件の選び方自分の希望を聞いて案件を選んでくれる希望に関係なく案件が決まる
商流元請けに近い案件が多い三次請け以降の案件が多い
年収と評価経験やスキルに応じて年収が上がっている何年働いても年収がほとんど変わらない
学ぶ環境資格の支援や研修がある学ぶための支援がほとんどない

右の列に当てはまる項目が多いほど、環境を変えることを考えたほうがよいサインです。

抜け出すための準備

SESから転職するときは、次の準備を進めておくと、選べる転職先が広がります。

STEP
これまでの現場を整理する

現場ごとに、システムの種類と規模、担当した工程、使った製品や技術を書き出す。

STEP
一歩上の仕事を引き受ける

今の現場で、手順書の作成や障害の原因調査など、構築・設計につながる仕事に関わる。

STEP
資格で知識を示す

CCNA、LinuC、AWS認定など、目指す分野の資格を取る。

STEP
自分で構築を経験する

クラウドや仮想マシンでサーバーやネットワークを作り、構築の経験を補う。

運用・保守から構築・設計へ進む具体的な方法は、[運用・保守から設計・構築へ]で解説しています。

SES企業の中で移るという選択肢

SESという働き方そのものより、今の会社の案件や商流に問題があるなら、元請けに近い案件や、構築・設計の案件を多く持つSES企業に移るという選択肢もあります。案件の単価のうちエンジニアに支払う割合(還元率)や、案件の選び方を公開している会社もあるため、比べてみるとよいでしょう。

SESからの転職先の選び方

主な転職先

SESのインフラエンジニアの主な転職先は、次のとおりです。

転職先特徴向いている人
SIer(元請け)顧客のシステムを設計から構築まで担いやすい上流の工程に進みたい人
事業会社の社内インフラ自社のシステムを長い目で育てられる腰を据えて1つの環境に関わりたい人
Webサービス・クラウドの企業大規模な基盤や新しい技術に触れやすいクラウドや自動化の経験を積みたい人
商流の浅いSES企業元請けに近い案件や上流の案件に入りやすい幅広い現場の経験を活かしたい人

どの転職先が合うかは、次に積みたい経験と、望む働き方によって変わります。

後悔しない転職先の選び方

SESから転職するときは、求人票の年収だけで選ばず、次の点を確かめましょう。

  • 自社で案件を担っているか
    客先常駐か、自社のサービスや自社で受けた案件か。
  • 担当できる工程
    入社後に、構築や設計に関われるか。
  • 商流
    元請けか、元請けに近い立場か。
  • 評価の仕組み
    仕事の成果を、誰がどのように評価するか。

面接では、「入社後に担当する案件の例」や「配属先の決め方」を具体的に質問すると、入社後のギャップを防げます。

転職活動の進め方は、[インフラエンジニアの転職]で解説しています。

面接でSESの経験を伝えるコツ

SESで複数の現場を経験してきたことは、さまざまな環境に素早く適応できる強みとして伝えられます。現場ごとに「どんなシステムで、何を担当し、どんな工夫をしたか」を整理し、とくに障害対応や作業の改善など、自分で考えて動いた経験を具体的に話しましょう。

SESのインフラエンジニアでよくある疑問

Q.SESの経験は転職で不利になる?

不利になるとは限りません。転職で見られるのは、SESかどうかよりも、どんな工程を担当し、どんな経験を積んできたかです。複数の現場で培った適応力や、幅広い製品の経験は評価されます。

Q.SESから事業会社や自社サービスの企業に転職できる?

できます。ただし、運用・保守の経験だけでは難しい場合もあるため、構築の経験や資格、クラウドの知識などを身につけておくと、選べる企業が広がります。

Q.SESは何年で抜け出すべき?

決まった年数はありません。運用・保守で基礎を身につける最初の1〜3年はSESで経験を積み、構築・設計の経験を積める見込みがなければ環境を変える、という考え方もあります。次に積みたい経験ができるかどうかで判断しましょう。

Q.客先常駐はすべてSES?

すべてではありません。客先で働く形には、主に次の3つがあります。

契約の形指示を出す人主な特徴
SES(準委任契約)所属するSES企業決められた時間に技術を提供する
派遣派遣先の企業派遣先の指示のもとで働く
請負仕事を受けた企業成果物を完成させる責任を負う

SESでは、本来、現場の企業がエンジニアに直接作業の指示を出すことはできません。自分がどの契約で働いているかを知っておくことも大切です。

Q.SESから抜け出せば年収は上がる?

上がる場合が多いですが、必ずではありません。商流の浅い企業や、上流の工程を担える企業に移ると年収は上がりやすくなります。一方、未経験の分野に移る場合は、一時的に下がることもあります。長い目で見て年収が伸びる環境かを考えて選びましょう。

まとめ

SESは、未経験から始めやすく、幅広い現場を経験できる働き方です。一方で、担当する工程や年収が、案件や商流に左右されやすい面もあります。

この記事のポイントは次のとおりです。

  • SESの仕組み
    SES企業に所属し、準委任契約で顧客企業の現場に常駐して技術を提供する働き方。
  • 悩みやすい点
    担当する工程を選びにくく、商流が深いほど年収が上がりにくい。
  • 判断のポイント
    担当する工程、案件の選び方、商流、年収と評価、学ぶ環境を確かめる。
  • 抜け出し方
    現場の経験を整理し、一歩上の仕事と資格、自分での構築で経験を補う。
  • 転職先の選び方
    元請けのSIer、事業会社、クラウドの企業など、次に積みたい経験ができる職場を選ぶ。

SESで積んだ経験は、使い方次第で大きな強みになります。まずはこれまでの現場で担当した仕事を書き出し、次に積みたい経験をはっきりさせるところから始めてみましょう。

記事の企画・執筆

IT基盤(インフラ)エンジニアのための求人・情報サイト「テックドック」の編集部です。ネットワーク・サーバー・クラウド・セキュリティなど、IT基盤の仕事・技術・資格・キャリアに役立つ情報を、実務に即した視点で発信しています。